紅葉の季節になりました。どこか国内旅行したいです。旅行って日常の生活とかけ離れて特別な時間を過ごせます。海外旅行ですと飛行機の移動時間もながいので、日帰りでも良いのでサクッと気軽に国内旅行したいです。毎日子供たちに怒鳴ってばかりの生活、一日休みがもらえたらどこへ行こうかしら。そんなことを考えただけでワクワクし心が和みます。
私が短大の時に友達と言った卒業旅行は東京ディズニーランドでした。それまで私はディズニーにはそこまで興味はありませんでした。私は就職先がなかなか決まらず、卒業旅行先は就職先が既に決まっていた友達に任せていました。実際に行ってみると本当に素敵な所でした。友達との大切な思い出も沢山作ることが出来、それ以来ディズニーの大ファンになりました。
東京電力福島第一原発の事故が一応の収束を見せるまでに年内いっぱいはかかるという見通しを東京電力が発表した。その後の処理、つまり原子炉や燃料貯蔵プールから破損したものも含めて燃料棒を取り出して安全に保管し、廃炉にするために建屋や格納容器、圧力容器を分解して安全に保管処理するまでには、10 年以上の年月がかかるとされる。
福島第一原発は1号機から4号機までは廃炉にすると東電自身も認めている。一応無事な5号機、6号機については、東電はまだ未練があるようだが、政府は廃炉という認識だし、たとえ廃炉にしなくても地元が運転再開を了承するとは思えない。地震も津波も乗り切った第二原発の原子炉4基にしても、運転再開の了承を取り付けるには相当の時間がかかるはずだ。
電力会社が原発に執着するのは発電コストが安いからである。関西電力の数字を例に取る。キロワットアワー当たり原子力5.3円、水力11.9円、石油火力 10.7円、LNG火力6.2円、石炭火力5.7円とある(もっともこうした数字には設備の耐用年数をどう考えるか、稼働率をどのように設定するか、石油やLNGの相場など変数がいっぱいあることも忘れてはならない。さらに原子炉の場合、廃炉のコストや核のゴミの処理費用まで勘案すると必ずしもコストが安いとは言えないかもしれない)。
値段だけではない。エネルギーのほぼすべてを輸入に頼る日本。中でも石油は90%が中東から輸入されている。サウジなどから石油を運ぶタンカーは、ホルムズ海峡やマラッカ海峡といった狭い海峡を航行する。さらに中東やアフリカからの資源輸入が増えている中国は、「海外権益を守る」として空母機動部隊の編成を急いでいる。南シナ海からインド洋も含めて自国のシーレーンの防衛が必要という判断である。
それに対して、原子力の燃料であるウランは、オーストラリアやカナダなどから輸入され、石油などよりはずっと「安定した供給源」だということができる。原子炉1基を運転するためのウランは20トンほどであり、備蓄も容易だ。さらに使用済み核燃料を再処理して燃料を取り出すことができる。いわゆる核燃料サイクルである。資源小国の日本として原子力を拡大しようというのは当然のことと思えるが、核燃料サイクルを実現するための再処理工場は本格稼働が何度も延期され、現在のところは2012年という計画だ(再処理が遅れているために福島第一原発にあれほどの使用済み核燃料が保管されていた)。
●エネルギー政策の行方
その意味では、日本のエネルギーにおいて原発依存を高めていくという方向性は変わらないと思う。もちろん再生可能エネルギーのうち、太陽光やバイオマス、風力といったエネルギーはありうるとはいえ、主力電源としては頼りない。バイオマスは燃料となる木くずやワラ、あるいは家畜の糞尿を集めるのにコストがかかりすぎるし、太陽光や風力は安定して発電するというわけにいかないからである。
ドイツは今回の福島の事故を受けて、環境政党である緑の党が勢いを復活させた。これを受けてメルケル首相は、いったんは原発の耐用年数を引き上げようとしていたが、再び脱原発に舵を切った。太陽光や風力を中心に再生エネルギーの比率は先進国では約12%と最も高い(日本は約3%)が、原子力依存度も日本とあまり変わらないだけに、この決定は注目される。もっとも再生可能エネルギーを普及させるために、いわば市場原理を無視した補助金政策には批判もあるし、電力のコストも高い。またフランスから電力を買っていることが、「他国の原子力に依存している」という批判も招いている。
日本の場合は電力需要が急増する時代は終わっているが、新興国(とりわけ中国やインド)は電力不足に悩んでいる。こうした国では原発の増強は必須だ。なにしろ原油は生産のピークを過ぎたか、あるいは過ぎつつあるとされ、今後のエネルギー需要を賄うには足りなくなる可能性が大きい。アメリカのオバマ大統領が原子力発電を増強するという方針を変えないのも、世界的なエネルギー需給状況をにらんで、アメリカのエネルギー安全保障を考えているからだ。
福島第一原発の事故を受けて、日本が脱原発の選択をできるかということになると、現実的には難しいと思う。それに今回の事故は世界最悪のレベルとは言うが、建設後40年もたった原子炉でも地震には耐えた。問題は非常用の発電機や燃料タンクの配置にあった。電源を失わなければ無事に冷温停止状態に入ったはずだ。
いま停止している原発やこれから建設しようとしている原発計画が動き出すまでには高いハードルがある。しかし私たちが原発以外の選択肢を探すことにも高いハードルがあると思う。原発を捨ててライフスタイルを変えるのか、それとも原発を容認するのか。岐路は目の前にある。【藤田正美】
(ITmedia エグゼクティブ)